
- TEL WILL
- EDUCATION & TRAINING
人財育成・教育制度
「企業の成長は人。社員は価値創出の源泉」という考えで、
「やる気重視経営」をおこなう東京エレクトロンでは、社員の成長に積極的に投資し、
個人の可能性を生かして高い目標に挑戦できる数多くの機会を
TELでは、自分の理想通りに成長できる環境を提供することで、社員のエンゲージメントが向上し、
高い定着率につながるだけでなく、技術が向上することでお客さまの信頼獲得が実現できています。
また、グローバル共通の人事プラットフォームを活用して全社員に職務やキャリア機会を公開し、
これにより、キャリア形成の自律化とキャリアパスの見える化を進めています。
さらに、TEL UNIVERSITYを通じた能力開発投資をおこない、社員のキャリア形成をサポート。
加えて、会社の業績や個人の貢献度に応じた公平で競争力のある評価・処遇を実現することで、
優秀な人材の獲得と定着にも取り組んでいます。
- 01
- グローバルな人事制度

TELでは、グローバル統一の人事制度を運用しており、個人の職責が戦略や組織と連携されています。基本給は職責に応じて決まり、年功序列ではありません。社員は職責に応じた目標を設定し、その達成度とコンピテンシーの発揮度を絶対評価。その結果に基づいて賞与が決定されるとともに、フィードバックを通じた人材育成がおこなわれるなど、社員の成長を促すサイクルが確立されています。
人事制度のポイント
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- 1
- グローバルに共通の等級制度、評価制度
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- 2
- 目標とコンピテンシーの2軸で評価することで
公正性を担保
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- 3
- 管理職のみならず専門性に優れた人材も
尊重するキャリアパスを用意
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- 4
- 育成につながる絶対評価と加点主義のフィードバック
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- 5
- 勤続年数や年齢に関係なく職責基づいて等級を設定
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- 6
- 会社業績と社員のパフォーマンスに連動した
公正かつ確かな報酬
- 02
- 等級制度(GTC)

GTC(Global TEL Career-paths)は、能力に基づいた適材適所の人材配置をおこない、役割と責任の大きさで等級・処遇を決定する制度です。国内外で共通運用され、グローバルなキャリア形成が可能。管理職だけでなく、専門性を生かす高度専門職のキャリアパスもあります。高度専門職においてはTCL(Technical Career Ladder)により専門スキルや役割を明確化し、成長を支援します。
- 03
- 評価制度

評価制度は、目標評価とコンピテンシー評価の2軸で構成されています。目標評価は達成度、コンピテンシー評価はGTCレベルごとに求められる行動や思考の実践度を測り、4段階評価を統合して最終的に5段階で評価。また、絶対評価を採用することで、配属先の影響を受けず公正な評価を実現。例えば、100m走を順位(相対評価)ではなくタイム(絶対評価)で測るように、個人の成果を正しく評価し、公正性を担保しています。
- 04
- 報酬制度

TELの報酬制度は、ベンチマークとする競合を含めた他社の報酬水準を基に設計しています。会社の業績が平均的な場合は市場水準と同等、好業績の際はそれを上回る水準になるように調整。さらに、会社業績だけでなく個人のパフォーマンスにも連動する仕組みを採用し、単なる公平性ではなく、成果に応じた公正な報酬を実現しています。
さらなる発展への取り組み (人材開発/エンゲージメント)
人事制度に加えて、社員の成長や
モチベーション向上も私たちは重要視しています。
ここでは、さまざまな取り組みの中から
特徴的な2つを紹介します。
- 01
- TEL UNIVERSITY

- TELでは、社員の成長を支える
3つの基本方針を掲げています。 -
- 1. 社員の自己啓発と自己責任が能力開発の基本である
- 2. 職場・現場が人を育てる
- 3. 会社は気づきを提供し、仕組みを構築する
これら3つを人材育成の基本方針として、社員一人ひとりが主体的に学び、スキルを磨く環境を整備してきました。そして、人材育成の仕組みとして設立されたのが「TEL UNIVERSITY」です。TEL UNIVERSITYでは、社員が自分のペースで学習できるWorkday LearningやLinkedIn LearningといったEラーニングを提供し、業務に必要なスキルや知識の習得をサポート。また、語学力向上にも力を入れており、英語を中心に自己学習支援や選抜型教育プログラムを実施。さらに、海外赴任者向けには現地語を会社負担で学べる制度を設け、異文化環境でも円滑にコミュニケーションが取れるように支援しています。このように、TELは社員の主体的な成長を支える環境を整え、自ら学ぶ姿勢や精神を尊重しながら人材を育成しています。
- 02
- エンゲージメント

企業がパフォーマンスを最大化させ、持続的な成長をおこなうために、社員エンゲージメントの向上は欠かすことができません。そこで当社では、「社員こそが価値創出の原動力」と捉え、社員エンゲージメントの現状を把握し、課題を明確にするための定期的な「エンゲージメント・サーベイ」を2015年度から開始しました。
そして、サーベイの結果や社員の声を基に、職場環境の改善を進めるとともに、誰もが生き生きと働きながら、自由に発言し、個々の能力を最大限に発揮できる企業文化の醸成に取り組んでいます。その一環として、経営層からの継続的なメッセージ発信や、社員と経営層が会社の現状や将来について直接対話する機会の拡充、さらに安全・品質・コンプライアンスに対する意識を高める研修を実施し、社員が主体的に働ける環境を整えています。
こうした取り組みの結果、2015年度から2022年度にかけて、ほぼすべての国内外のグループ会社でエンゲージメントスコアが大幅に改善。全体では18ポイント(2020年度比6ポイント)上昇し、日本地域ではベンチマークの上位25%に入りました。また、社員定着率もグローバルで96.2%、日本では98.9%と高い水準を維持しています。
今後も、社員エンゲージメントの向上をステークホルダーへの価値提供のための重要な経営課題と捉え、ワーク・ライフ・バランスの改善、DXを活用した業務効率化、安全・品質・コンプライアンスの強化など、多面的な施策を継続的に推進し、より働きやすい環境づくりを進めていきます。
